太陽光発電とは？
コスト削減＋様々な経営リスクに対策
太陽光発電は、設置したソーラーパネルによって太陽光を電気に変換し、様々な電力が必要な設備へ供給することができる設備です。
企業（事業主）が太陽光発電を導入することで、電気料金削減や税制優遇措置などの経済メリットに加えて、国が目標としているCO2削減による環境負荷軽減や、災害時の停電による事業停止リスクの低減など、環境面や事業継続性の面からも大きなメリットがあります。
太陽光発電は、事業所の屋根や駐車場、倉庫の屋根に設置することができ、工場や倉庫、店舗など様々な施設、事業所で導入いただけます。
屋根への設置
日照条件が一番いい設置方法
弊社では太陽光、蓄電池の電気設備工事の他に、建物の塗装や屋根の吹き替えなどの修繕事業を行ってきました。
その技術と経験を元に、太陽光発電設置の際は屋根の塗装や補修、修繕、補強の工事を一緒にご提案、ご相談が可能です。
専門知識と経験を活かし、お客様への最適なご提案と高品質な施工をご提供いたします。
ソーラーカーポート
業務車両・従業員車両が常に綺麗に
弊社では、小規模から大規模までのソーラーカーポート設置施工も承っております。
屋根に太陽光パネルを設置したくない、できない場合でも駐車スペースを活用することで太陽光発電システムを導入することができます。
補助金制度を活用した設備導入もお任せください。
太陽光発電のメリット
01.電気代の削減になる
太陽光発電システムを使うことで、お客様の事務所や工場、倉庫などの事業所で使う電気を大きく削減することができます。
また特高、高圧で電気を受電している事業所様は基本料金を下げることができ、より大きく電気代を削減します。
02.事業が環境貢献になる
太陽光発電で作られる電気は、CO2などの温室効果ガスを排出しない、地球環境にいいクリーンエネルギーです。
企業が事業活動を行う上で使う電力をクリーンエネルギーで賄うことができるため、普段通り事業を行っているだけで環境貢献に繋がり、自社事業の一環に組み込むことで、消費者や取引先等からの評価アップにつながります。
03.法人税の節税になる
企業が太陽光発電設備を導入することで、節税メリットがでてきます。
- 即時償却で10%(7%)を法人税から控除
- 設備取得額と維持管理費を経費計上
- 税制優遇制度で大きく税を控除
優遇税制制度の税率や内容は、自治体や時期によって差異があることがございます。
詳細につきましては、お気軽に一度お問い合わせください。
04.屋根の遮熱効果
太陽光パネルを屋根に乗せることで、屋根上の温度を5～10℃以上下げることができます。
夏は室内温度の上昇抑制と冷房の温度維持、冬は暖房の保温が見込めます。
05.停電時の電力供給
停電が起きた際でも、日中であれば発電した電気を使用することができます。
災害が発生し停電につながった場合でも、事業の継続や早急な復旧をすることができるだけでなく、従業員の方々の避難所としても活用することができます。
太陽光発電のデメリット
01.初期費用が高い
設置費用の目安として、1kWあたり15万円～となっております。
上記設置費用の中には、
- 太陽光パネル
- パワーコンディショナー
- パネル取付架台
- 設置工事
- 電設資材
などの設置に必要なものすべてが含まれています。
そのため為替の変動や社会情勢（物価高、人件費高騰など）によって費用に変動が発生します。
おおよその設置費用を知りたい、詳細な見積もりが欲しい場合は、概算見積もり（無料）よりご相談ください。
導入コストを抑えるため、補助金の活用やPPA、リース、ローン融資などの導入方法も検討し、お客様の経営状況や電気使用量に最適な方法をご提案させていただきます。
また導入した場合の収支計画も策定いたします。
02.設置場所に条件がある
太陽光発電システムは屋根の広さの他に、東西方角の条件もあります。
そのため、お客様のイメージ通りの設置、発電量を得ることが出来ない可能性があります。
事前に日当たり条件、方角条件をしっかり調査し、ご要望や課題をクリアする方法を検討、ご提案いたします。
03.発電量が天候によって左右される
太陽光発電は、日中の日照時間によって一日の発電総量が決まります。
また年間総発電量はエリアによって変わってくるため、イメージよりも発電量が確保できない場合があります。
日本気象協会が発行する過去30年間の気象データを基に、最新のシミュレーションソフトを用いて発電予測を行います。
また、日照量だけでなく、周辺の障害物による影など発電量低下の要因まで確認し設計へ落とし込みます。
発電シミュレーション、収支計画の結果、お客様の経済効果が十分に期待できないと判断した場合は、率直にお伝えします。
04.煩雑な申請手続きが必要になる
太陽光発電の設置には所轄消防や、大手電力会社への申請手続き等の煩雑な手続きが必要になってくる場合があります。
その場合、関係各所とのやりとりや必要な書類作成が伴ってきます。
関係各所との調整、必要書類の作成、申請業務まで一貫してサポートいたします。
また設計から施工、お引渡し後のアフターメンテナンスまで弊社にて一貫して対応しております。
窓口が分散せず
05.保守メンテナンスが必要になる
停電が起きた際でも、日中であれば発電した電気を使用することができます。
災害が発生し停電につながった場合でも、事業の継続や早急な復旧をすることができるだけでなく、従業員の方々の避難所としても活用することができます。
導入までの流れ
